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2024.11.20
前編に引き続き、後編となります。
新型コロナウイルス感染症が流行した影響を受けて、訪日外国人の数は減少傾向にありましたが、2022年頃からは、需要は復調の兆しが見えてきており、ホテル・旅館の運営においてもインバウンド対策が求められている時代です。とはいえ、具体的にどのようなインバウンド対策を実施すれば良いのか分からない事業者さまも多いはず。この記事では、インバウンド対策が必要な理由や対策においてすべきことなど解説します。ホテル・旅館におけるインバウンド対策に悩む経営者や人事総務の担当者さまは、ぜひ、本記事の内容を参考にしてください。
目次
ホテル・旅館におけるインバウンド対策でやるべき～ABC～
ここでは、ホテル・旅館におけるインバウンド対策ですべきこと7つを紹介し、それぞれについて解説します。
A. 外国語（特に英語）に対応できる人材配置・教育、カタカナ英会話接客研修の検討
外国人利用客にとっては、自分の母国語や話せる言語でコミュニケーションをとれるスタッフがホテル・旅館にいれば何かと心強く、安心して宿泊・滞在を楽しめます。多言語対応できる人材を積極的に採用し、フロントやレストランのスタッフやコンシェルジュとして配置しましょう。
特に、訪日外国人の大半にニーズがある英語・中国語（簡体字・繁体字）・韓国語への対応は急務です。余裕があれば、フランス語やイタリア語、スペイン語などのヨーロッパ言語や、タイ語・マレーシア語など、訪日観光客の多い国の言語にも対応するのが望ましいです。そういった人材の採用が難しい場合は、まずは世界共通語である英語での対応が求められます。
しかし、人材採用はお金がかかるうえ、人材不足の昨今を考えると英語に関して、特に接客販売員向けの英会話なら、弊社のサービス「カタカナ英会話接客研修」で、十分に稼げるスタッフへ育てる事ができます。オンライン体験会でそのノウハウの一部をお伝えするので、是非ともご検討下さい。
B.多言語に対応した印刷物の用意
観光庁が2019年に訪日外国人に実施したアンケートによると、外国人旅行者が日本を旅行中、「公共交通機関の利用」「観光情報の入手」などに不便を感じたことが分かります。外国人旅行者が日本で安心して観光するためには、多言語対応したパンフレットやチラシなどの印刷物の用意も必要です。
また、この後で紹介しますがパンフレットなどの印刷物だけでなく、外国人利用客が旅行前に情報を求めて閲覧するであろうWebサイトの見直しも実施しておかなければなりません。
参考：観光庁『訪日外国人旅行者の受入環境整備に関するアンケート』
C. HP・SNSでの積極的な情報発信
インバウンド集客を成功させるためには、HPやSNSなどを通じて積極的に情報発信することも大切です。たとえば、インスタグラムは写真がメインコンテンツであるため、ホテル・旅館業と親和性が高いSNSです。周辺観光地や施設内でインスタ映えするようなコンテンツを投稿すれば、外国人にも興味を持ってもらえる可能性が大いにあります。
HPやSNSで情報発信する際は、あらかじめインバウンド対策を得意とする弊社ジェッタに相談するなど、自社独自の魅力を洗い出し、他社と差別化を図れるようなコンテンツを発信するのがポイントです。また、英語での発信が難しい場合は『DEEPL』などの翻訳ツールを活用することもおすすめします（使い方のコツはジェッタでレクチャーします）。
・ホテル・旅館におけるインバウンド対策で活用できる補助金
上記で述べたような設備投資には金銭的コストがかかりますが、インバウンド対策で活用できる補助金があります。
2024年度のインバウンド対策補助金(2024年11月更新)
2024年現在で申請受付中の補助金をご紹介いたします。
https://inbound-lab.com/news/hojokin2023
参考：インバウンド対策ラボ
ホテル・旅館で適切なインバウンド対策を実施しよう！
アフターコロナの時代において、ホテル・旅館業が今後売上を拡大するためには、新規マーケットを開拓しつつ競合に遅れをとらないように、インバウンド対策を実施する必要があります。
インバウンド対策の施策はさまざまですが、おもてなしができる社員の英語力アップは重要な施策の1つです。インバウンド対策を検討している方は、ぜひご検討ください。
