刃物店（和包丁）体験、ワークショップ×実演販売のカタカナ英会話研修で売上アップにつながった
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2024.10.21
小売業（刃物店）×カタカナ英会話研修で売上アップ20%を果たした事例
今回のブログでは、数年前にカタカナ英会話研修を受講された刃物店の成功事例をお伝えします。現在では売上アップとともに社員が増えて、事業を拡大しております。
小さな店舗で目立つ場所にない「刃物店」にインバウンドがわざわざ海外から店舗にやってきて、帰国後も口コミからEC販売という旅アト消費の流れも作りました。
きっかけは、人材開発助成金を使ったカタカナ英会話研修での新入社員研修でした。
この会社は社労士と繋がりがある会社でしたが、この辺りは株式会社JETTAで社労士を活用したサポートが可能ですので、以前のブログもご参考いただき、ご連絡ください。
カタカナ英会話が刃物店のインバウンド対策で良い循環を生み出した
さて、カタカナ英会話が刃物店のインバウンド対策で良い循環を生み出したのが、
- 店舗で「Made in Japan」の和包丁を手に取ってもらう
- そのためにはHPで店舗に呼び込む
- インスタグラムを使ったリール動画の発信
- 店舗に来てもらった時に、実演販売をする
- 購入するまでアプローチをつづけていく
という流れを作っていきました。
カタカナ英会話ジェッタは売上アップ20%に特化しているので、どうやってそれを実現するか、英会話を学びながら稼げる新入社員を作ることに注力しました。今ではこの会社は、社員が増えて、インバウンドも呼び込める力と販売力が増えて、売上もアップし続けている好循環を生み出しております。
インバウンドで売上を上げることも大切ですが、顧客満足度アップも重要であり、そこで必要なのは、万国共通の英語での会話です。
英会話は日本では話せない人が多いですが、英会話ができるレベルは世界では低めであり、発音さえできれば相手に伝わるので、相手に対してアプローチが可能になるのです。
発音ができれば英語を聞けるようになるので、相手の言おうとすることはニュアンスで伝わるようになります。つまり、応対ができるため外国人も安心して、自然と検討→購入の流れになっていきます。
英語が苦手な社員がインバウンドに対して「商品・サービスを売れる」「稼げる社員」となる
ここまでお読みいただいてお分かりだと思いますが、カタカナ英会話ジェッタでは、御社のビジネス内容に合わせてカスタマイズした内容で研修プログラムを練り上げます。研修を通して、外国人に対して「商品・サービスを売れる」「稼げる社員」となりますので、御社の社員がたとえ新入社員でも中堅社員でも関係ないです。英語が苦手な社員さまは特に伸びしろがあるのが、うちの特徴です。
現在、日本ではインバウンドブームがきており、2030年までには市場規模が15兆円になる見通しです。
インバウンド一人当たりの消費額が数万円から数十万円と上がっており、それを実行するには、絶対にコミュニケーション戦略が必要となります。考えてみてください、コミュニケーションが円滑になれば、この店員さんから購入しようという流れになります。日本人ではなく外国人だとこの傾向はさらに強くなります。
インバウンドとコミュニケーションを取り、販売に繋げるには？
どうやってコミュニケーションを取って、販売に繋げていくかは、店舗もそうですがネットやSNSも手段として活用するのが最善策です。店舗にきてもらえれば英会話がマストですが、それまでの動線作りもジェッタで対応が可能です。
早ければ1ヶ月して効果が出てきますので、悩んでいるならまずはオンライン無料体験会で問診も可能ですので、勇気を出して下記のリンクより申込していただければ幸いです。
英会話を通して売上アップは英語が苦手な方でも対策は可能です。そのノウハウは、創業10年目の実績がありビジネス面でも長けているカタカナ英会話ジェッタにお任せください。
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執筆者紹介
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長谷川 雄一朗
カタカナ英会話ジェッタ代表 / 株式会社JETTA代表取締役
愛知県名古屋市出身。明治大学法学部を卒業後、大手海運会社に勤務。半導体商社のベンチャー企業に転身すると同時に起業し、英会話スクール株式会社JETTAの代表取締役となる。貿易実務や海外展示会出展などの経験を活かしたBtoBの海外営業を得意とする。株式会社JETTAでは自身の経験を活かし、日本人の英語への苦手意識を改善し、自信を持って国内外で活躍できる人材の育成に務める。
人材育成支援コースの助成額や助成率、メリット・デメリットを解説
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2024.09.16
人材育成支援コースの助成額と助成率は、あらかじめ決められています。各数値の詳細を確認し、どの程度のコストをカバーできるのか把握しておくことも重要です。
以下では、人材育成支援コースにおける各制度の助成額や助成率、メリット・デメリットについて解説します。
人材育成訓練の助成額と助成率
人材育成訓練における助成額と助成率は、以下の数値になっています。
＜雇用保険被保険者の場合＞
経費助成＝45％（30％）
賃金助成（1人1時間当たり）＝760円（380円）
＜有期契約労働者の場合＞
経費助成＝60％
賃金助成（1人1時間当たり）＝760円（380円）
＜有期契約労働者を正規雇用労働者などに転換した場合＞
経費助成＝70%
賃金助成（1人1時間当たり）＝760円（380円）
※（）内の数値は中小企業以外の助成額・助成率
賃金要件、または資格等手当要件を満たす場合には、経費助成が15%（有期契約労働者を正規雇用労働者などに転換した場合は30%）、賃金助成がプラス200円（100円）で計算されます。
認定実習併用職業訓練の助成額と助成率
認定実習併用職業訓練の助成額と助成率については、以下の数値に定められています。
経費助成＝45％（30％）
賃金助成（1人1時間当たり）＝760円（380円）
OJT実施助成（1人1コース当たり）＝20万円（11万円）
※（）内の数値は中小企業以外の助成額・助成率
賃金要件、または資格等手当要件を満たす場合には、経費助成が15％、賃金助成がプラス200円（100円）となります。また、OJT実施助成も5万円（3万円）が加わります。
有期実習型訓練の助成額と助成率
有期実習型訓練の助成額と助成率は、以下の数値になります。
＜有期契約労働者の場合＞
経費助成＝60%
賃金助成（1人1時間当たり）＝760円（380円）
OJT実施助成（1人1コース当たり）＝10万円（9万円）
＜有期契約労働者を正規雇用労働者などに転換した場合＞
経費助成＝70%
賃金助成（1人1時間当たり）＝760円（380円）
OJT実施助成（1人1コース当たり）＝10万円（9万円）
賃金要件、または資格等手当要件を満たせれば、経費助成が15%（有期契約労働者を正規雇用労働者などに転換した場合には30%）、OJT実施助成がプラスで3万円となります。
支給限度額について
人材育成支援コースの助成金には、支給額に限度が設定されています。企業規模や訓練の実施時間などによって限度額は変動し、詳細は以下のようになっています。
経費助成限度額（1人当たり）
＜中小企業事業主、事業主団体などの場合＞
10時間以上100時間未満：15万円
100時間以上200時間未満：30万円
200時間以上：50万円
＜中小企業以外の事業主の場合＞
10時間以上100時間未満：10万円
100時間以上200時間未満：20万円
200時間以上：30万円
賃金助成限度額（1人1訓練当たり）
1,200時間が限度時間（専門実践教育訓練の場合には1,600時間）
上記のほか、訓練などの受講回数にも制限があり、1労働者につき1年度で3回までと定められています。また1つの事業者が受けられる支給額は、1年度に1,000万円が限度になります。
人材育成支援コースを活用するメリット・デメリット
人材育成支援コースを使って訓練・研修を実施する際には、メリットとデメリットがあります。以下では、人材育成支援コースにおける主なメリット・デメリットを解説します。
メリット1 従業員に対して訓練・研修を有効活用したスキルアップを提供できる
人材育成支援コースは、従業員に対して訓練や研修を有効活用した形でのスキルアップの機会を提供できます。単純にスキルアップや能力開発を目標に掲げても、具体的に何をすればいいのかわからず、成果を出せない事例も多いです。人材育成支援コースの利用はそういったリスクを排除し、具体的に動き出すきっかけを作れます。
メリット2 OJTとOFF-JTに関する情報を集められる
人材育成支援コースでは、OJTとOFF-JTの両方をメインに進めることが検討されます。そのためOJTとOFF-JTに関する情報が集まりやすく、その後の訓練・研修で有効活用できる可能性が高まります。
メリット3 非正規の従業員を正社員として確保するきっかけになる
人材育成支援コースの有期実習型訓練を利用することで、正社員の従業員を確保するきっかけが生まれます。派遣の従業員のなかに優秀な人材がいる場合には、即戦力となるように教育したうえで、正社員雇用することも検討できます。
デメリット1 申請から承認まである程度の時間が必要になる
人材育成支援コースおよび人材開発支援助成金の利用時には、申請から承認まである程度の時間がかかります。万が一申請書に不備などがあると、助成金の支給が認められず、再申請によってさらなる時間がかかる可能性もあります。
デメリット2 訓練・研修コストは立て替えることが求められる
人材開発支援助成金の各コースの助成金は、実際に訓練・研修を実施してから支給されます。そのため訓練や研修にかかるコストは、まず企業が立て替える必要があります。必要なコストを計算したうえで、事業に影響しないように計画を立てることが求められるでしょう。
デメリット3 計画次第では従業員の負担になる可能性もある
人材開発支援助成金を使うことでコスト面の削減が可能ですが、無理なスケジュールや目標を設定すると、従業員の負担が大きくなる可能性があります。負担が増えると心身に疲れが溜まり、肝心の業務効率が低下するなどのデメリットにつながることも考えられるでしょう。
人材開発支援助成金を活用する際には「カタカナ英会話ジェッタ」のカタカナ接客英会話の研修がおすすめ
人材開発支援助成金の人材育成支援コースを活用する際には、「カタカナ英会話ジェッタ」が提供するカタカナ接客英会話の研修の利用がおすすめです。「カタカナ英会話ジェッタ」では接客英会話や接遇英会話、ビジネス英会話に関する、さまざまな研修を実施しています。リピート率95%以上などの実績があり、有益な法人研修を可能としています。
この機会に「カタカナ英会話ジェッタ」が提供するカタカナ接客英会話の研修について、ぜひ詳細をご確認ください。
まとめ
人材開発支援助成金の人材育成支援コースは、従業員のスキルアップや正社員雇用など、さまざまなシーンで活用できます。OJTとOFF-JTによる訓練・研修を実施するきっかけにもなるため、職場の育成環境を大きく改善することにもつながるでしょう。
まずは人材開発支援助成金の人材育成支援コースについて、ぜひ内容をチェックしてみてください。人材開発支援助成金の利用時には、「カタカナ英会話ジェッタ」が提供するカタカナ接客英会話の研修がおすすめです。接客英会話や接遇英会話、ビジネス英会話など、成長を促すあらゆる研修が、従業員の将来に大きなメリットを与えます。
まずはホームページをご覧いただき、お気軽に研修についてお問い合わせください。
人材開発支援助成金に関することならお気軽にご相談ください
お見積もりのご依頼やご相談をされたい方は、お問い合わせフォームをご活用ください。
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執筆者紹介
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長谷川 雄一朗
カタカナ英会話ジェッタ代表 / 株式会社JETTA代表取締役
愛知県名古屋市出身。明治大学法学部を卒業後、大手海運会社に勤務。半導体商社のベンチャー企業に転身すると同時に起業し、英会話スクール株式会社JETTAの代表取締役となる。貿易実務や海外展示会出展などの経験を活かしたBtoBの海外営業を得意とする。株式会社JETTAでは自身の経験を活かし、日本人の英語への苦手意識を改善し、自信を持って国内外で活躍できる人材の育成に務める。
